先日、東京教区の教役者研修会で、「教会の財務」がテーマになりました。その中で、近年バザーの収益に課税されたり、教会の倉庫を地域の防災用に開放したところ宗教活動ではないと見なされ、固定資産税課税の対象になったりした事例が紹介され、驚くと同時に、教会と直接関係を持たない役所が、教会の働きを勝手に限定するような振る舞いに、正直憤りをも覚えました。そして、このような税務署の見方は、わたしたち自身の教会観を問い直すものでもあるとも思いました。
「教会とは何であるか」とは神学の根本的なテーマの一つで、「教会論」と呼ばれますが、この分野で近年注目されている「コミュニオン（交わり）教会論」というものがあります。これはひとつの「考え方」であり、様々なバリエーションを含むものですが、小生はこれを日本における教会の強力なモデルであると考えています。
コミュニオン教会論は、様々な「コミュニオン」に焦点を当てることにより、教会の法的・制度的な理解を超える可能性を持ち、世界に広がる普遍の教会と個々の教会との間にある相互の関係を強調するものです。小生なりにこれを言い換えると、「教会とはただじっと立っている建物のことでも、組織として運営されている団体のことでもない。キリスト者がさまざまに動き、周囲とのさまざまな関係を作ろうと努める中で、そこに生まれる『コミュニオン』のうちにこそ教会の真の姿がある」ということです。
日本のような社会で、教会がこのようなコミュニオンを築こうと動く時、それが旧来の意味での「キリスト教」的な範疇にとどまらず、地域社会や様々な団体などとの交わりとなっていくのはむしろ当然のことであり、そこに日本の教会の可能性があると思います。小生は学校勤務の機会を長く与えられてきましたが、その経験から言っても、キリスト教学校の中には「教会」の姿が確かにあり、「キリスト教」の枠を超えたところでキリストが働いておられるということを確信しています。教会の活動はこのような意味においてなされているのであり、従来考えられてきた「教会」の枠を飛び越えたところに生まれる「コミュニオン」を様々な姿で拡げていくことが、日本という地における教会の大切な働きではないでしょうか。
最初の税務の例に戻れば、ここで私たちが問わねばならないのは「宗教活動」をごく狭い領域に限定する視点、バザーや地域との協力は「宗教活動」ではないとする考え方に対し、「キリスト教はそんな了見の狭い宗教ではない」ということを宣言し、実際に示していくことです。逆に、「教会は主日の礼拝さえしていればよい」という方向に教会が向くならば、それはこのような世間の見方を自分たちで肯定するものであると言えるでしょう。
「教会がコミュニオンである」ということをわたしたちが形にしていこうとする時、そこには今まで想像もしなかったような教会の姿が現われるはずです。そこにキリストが共におられ、共に働いてくださることを信じて、さまざまなアイデアを出し合っていきませんか。
司祭 ダビデ 市原信太郎
（東京教区出向・岡谷聖バルナバ教会協力司祭）